人事評価のコンピテンシー評価とは?特徴・メリット・注意点をやさしく解説

人事評価のコンピテンシー評価とは?特徴・メリット・注意点をやさしく解説

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「うちの会社、がんばっている社員がちゃんと評価されてるのかな?」
「評価って、けっきょく上司の気分しだいじゃない?」

そんな声を聞いたことはありませんか?
人事評価は、社員のやる気や成長にとても大きく関わるものです。けれど、評価のしかたがあいまいだと、不満がたまり、モチベーションが下がってしまいます。

こうした課題を解決するために、いま注目されているのが「コンピテンシー評価」という考え方です。これは、“できる人”の行動に注目して、それを評価の基準にする方法です。

今回は、この「コンピテンシー評価」について、

  • どんな特徴があるのか
  • どんなメリットがあるのか
  • 使うときに気をつけたいこと

を解説します。

⇒ 評価制度のヒントを得る

目次

こんな課題、ありませんか?

評価が上司の主観で決まっている

「〇〇さんは、がんばってる気がするからA評価」
「△△さんは静かだからBでいいか」

このように、明確な基準がないまま評価してしまうと、不公平感が生まれます。
特に、複数の部署やチームがある企業では、評価のばらつきが大きな問題になります。

頑張っている人とそうでない人の違いがわかりにくい

数字で成果が見えにくい仕事や、チームで動くことが多い仕事では、「誰が何をしたのか」が分かりにくくなります。そうすると、本当はがんばっている人が評価されないということも起こります。

会社の方針と社員の行動がバラバラになっている

たとえば、「お客さま第一でいこう」と会社が言っていても、評価では「ミスをしない人」が高く評価されていたら、社員はどちらを優先すべきか迷ってしまいます。

つまり、評価のしかたが会社の方針とズレてしまっていると、組織全体の動きもバラバラになってしまうのです。

コンピテンシー評価とは?

行動特性を評価の軸にするしくみ

「コンピテンシー評価」とは、簡単に言うと“できる社員の行動パターン”を基準にして評価する方法です。

たとえば、

  • お客様の話をしっかり聞いて、ニーズを正しくつかむ
  • 仕事の段取りを先に決めて、ミスを防ぐ
  • チームのメンバーと積極的にコミュニケーションを取る

こうした行動の特徴(=コンピテンシー)を見える形にして評価項目にすることで、評価に「納得感」が生まれます。

「できる人の行動」を基準にするメリット

コンピテンシーは、「性格」や「能力」ではなく、具体的な“行動”に注目しているのがポイントです。

たとえば、「主体性がある」という評価軸だけではあいまいですよね。でも、

  • 会議で自分の意見をしっかり言う
  • 新しい業務を自分から提案する
  • 他のチームの仕事を手伝う

といった行動であれば、誰が見ても判断しやすくなります。

コンピテンシー評価の具体例

たとえば、営業職のコンピテンシー評価では、こんな項目が使われることがあります。

評価項目できている行動の例
顧客志向お客様の課題を正しく理解し、ニーズに合った提案をしている
自己管理目標に向けて計画を立て、時間を守って仕事をしている
協働性他部署と連携しながら円滑に業務を進めている

このように、「どういう行動が良いか」を明確にすることで、評価も育成もやりやすくなります。

コンピテンシー評価のメリットと課題

社員の行動が明確になり、育成にもつながる

コンピテンシー評価のいちばんの良さは、「どんな行動が評価されるのか」が具体的に見えることです。

例:
営業部で「顧客志向」が求められる場合、
×:「お客様のことを考えて行動する」
〇:「お客様からの質問に対して、24時間以内に必ず回答する」

このように具体的な行動に置きかえると、社員は「どうすれば評価されるか」を理解しやすくなります。さらに、「ここができていないから評価が下がった」と伝えられるため、育成や改善にもつなげやすくなります。

評価の納得感が高まり、離職率の改善も

評価のしくみに納得できないと、社員は「がんばっても意味がない」と感じ、モチベーションが下がったり、会社を辞めてしまったりすることがあります。

例:
「リーダーシップがあるか」というあいまいな評価項目だけでは、
・「声が大きい人」=評価される
・「裏方でサポートしている人」=評価されない
といった偏った見方になる可能性があります。

コンピテンシー評価では、たとえば「チームの進捗を管理し、遅れているメンバーに声をかけてフォローできている」という具体的な行動を基準に評価します。

これなら、社員も「ちゃんと見てもらえている」と感じ、不公平感が減り、信頼が生まれます。

「定義があいまい」「基準が多すぎる」などの注意点も

コンピテンシー評価は便利なしくみですが、うまく使えないと逆に混乱のもとになります。

例1:定義があいまい

評価項目「問題解決力」に対して、

  • A上司:「仕事を速く終わらせること」
  • B上司:「人に相談せずに自力で解決すること」

と解釈がバラバラだと、社員が「何を目指せばいいのかわからない」状態になります。

例2:評価項目が多すぎる

ある企業では、コンピテンシー項目を20個以上設定しました。
現場では「全部チェックできない」「実務が忙しくて無理」という声が続出し、結果、制度が使われなくなり、形だけに…という事態になってしまいました。

例3:評価者による違い

同じ部署でも、上司によって「厳しくつける人」「甘くつける人」がいると、「あのチームの評価はいつも高い」と社員の間に不満がたまることがあります。

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解決するには?

こうした課題を防ぐために大切なのは、以下の3点です。

  1. シンプルで、誰が見てもわかる言葉を使う
    →「協力性がある」ではなく、「他の部署と必要な情報を共有できている」など
  2. 評価項目は多くても7〜8個に絞る
    → 実際に評価・育成で活用される範囲にとどめる
  3. 上司(評価者)向けの研修・マニュアルを用意する
    → 判断のズレを減らし、納得感のある運用を目指す

失敗しない導入の流れ

自社の「求める行動像」を明確にする

まずやるべきことは、「自社では、どんな行動を大切にしているのか?」をはっきりさせることです。
たとえば、

  • 「お客様目線」を大切にする会社
  • 「スピード重視」の社風がある会社
  • 「チームワーク」を重んじる職場

など、会社によって価値観は違います。
評価制度に使うコンピテンシーは、会社の文化や目標に合わせて設計することが成功の第一歩です。

評価項目をシンプルに整理する

よくある失敗のひとつが、「評価項目が多すぎて使いづらい」ということです。
項目は5〜8個程度にしぼり、評価する内容もシンプルな言葉でまとめましょう。

例:
×「社会性と他者貢献に優れた人格的成熟」
○「まわりの人と協力して働ける」

評価制度は、“読めばすぐにわかる”ことが何より大切です。

現場と一緒につくることが成功のカギ

制度を上から押しつけると、現場でうまく機能しないことがあります。
だからこそ、現場のマネージャーや社員の意見を取り入れながら、一緒につくっていくことがポイントです。

「この評価制度は、自分たちの声から生まれたんだ」と感じられると、社員も前向きに取り組みやすくなります。

ビズアップの人事コンサルでできること

「コンピテンシー評価を導入したいけれど、何から手をつければいいの?」
「項目をどう設計すれば、うちの会社に合うんだろう?」

そんな方におすすめなのが、ビズアップの人事コンサルティングサービスです。

導入から定着までのフルサポート

ビズアップでは、評価制度の構築だけでなく、運用・見直し・社内説明資料の作成・説明会の開催までを一貫してサポートしています。

「制度をつくったけど使われなかった」という失敗を防ぎ、社内にきちんと“根づく”評価制度を一緒に育てます。

中小企業の実情に合った評価制度を構築

テンプレートを押しつけるのではなく、その会社の課題や文化に合わせてオーダーメイドで制度を設計するのも大きな強みです。

  • 社員数50名以下の企業でも対応可能
  • 役職者が少ない企業向けの評価制度設計もOK
  • コンピテンシーの見直し・再設計も柔軟に対応

「うちはまだ小さいからムリかも」と思っている企業にもフィットします。

「まずは話を聞いてみたい」「費用感を知りたい」という方には、下記のリンクからご連絡ください。

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まとめ

「コンピテンシー評価」は、社員の行動を見える形にして、評価や育成につなげる、とても有効な考え方です。
ただし、自社に合った設計や運用をしないと、形だけになってしまうこともあります。

だからこそ、評価制度の見直しや導入を考えている企業は、専門家と一緒に取り組むことが成功への近道です。

社員にとっても、会社にとっても「わかりやすく、納得できる評価」を目指したい。
そうお考えの方は、まずは資料請求や無料相談から始めてみませんか?

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