社内研修の理解度アンケートは必要?設問事例と共に紹介
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勉強会や社内研修などの後に実施される理解度アンケートは、その時の参加者の理解度と学習の成果を客観的に把握できる重要な方法です。
ところが、企業の中には「アンケートを実施すべきかどうかわからない」「アンケート結果の活用方法が知りたい」というような課題を抱えているケースも見受けられます。勉強会や研修の後のアンケートを実施しないと、効果測定が不十分となってしまい、社員の学習状況を正確に測ることができません。
本記事は、研修後・勉強会後の理解度アンケート実施のポイントについてご紹介します。設問例についても紹介しているので、ぜひ最後までお読みください。
目次
勉強会後の理解度アンケートが必要な理由

勉強会や研修の実施後に行う「理解度アンケート」は、単なる感想集めではありません。参加者が内容をどの程度習得したかを可視化し、研修の効果測定や今後の改善につなげるための極めて重要なプロセスです。 満足度や学習内容の評価、そして学びをどう実業務に活かすかなど、多角的な情報を収集することで、研修の質を継続的に高めることができます。
ここでは、アンケート実施が必要な理由をさらに詳しく解説します。
勉強会参加者の理解度の確認
アンケートは、受講者が講義内容を正しく認識できたかを客観的に把握する手段となります。もし全体的に理解度が低い項目があれば、それは「講師の説明不足」や「カリキュラムの難易度設定ミス」という改善のヒントになります。 実施側と参加側の双方が「何がわかっていて、何が不明確か」という課題を共有できるのが大きなメリットです。
フィードバックの収集
勉運営面やコンテンツに対する率直なフィードバックを得ることで、次回開催の質を向上させられます。主催者側が想定していなかった新しい視点や、受講者の期待と実際の講義内容との「ギャップ」を浮き彫りにできるため、より受講者のニーズに即した内容へとブラッシュアップが可能になります。
個別支援のため
アンケート結果を分析することで、参加者ごとの「苦手分野」や「フォローが必要なポイント」を特定できます。これにより、研修後の個別指導や補習など、具体的な支援アクションへと繋げられます。
また、参加者自身にとっても、「回答する=研修内容を振り返る」というプロセスになるため、記憶の定着(リマインド効果)が期待できます。
効果測定のため
勉強会が組織にとってどれほど有益だったかを「数値化」して評価できます。
テスト形式の点数だけでなく、率直な意見や感想といった「定性データ」を組み合わせることで、数値だけでは見えない研修の真の価値(納得感や意識の変化)を測る貴重な情報源となります。
参加者の意識向上のため
自己振り返りを行うことで、参加者は自身の成長や「知らなかったことがわかる喜び」を実感できます。
自分の意見が運営に尊重されると感じることは、学習に対する当事者意識(エンゲージメント)を高め、次回の勉強会への前向きな姿勢を醸成する効果があります。
理解度アンケート作りのポイント
質の高いアンケートを作成することで、回答率を高めるだけでなく、集計・分析の効率も大幅に向上します。
具体的には、以下の5つのポイントを押さえましょう。
- 匿名での実施を可能にする
- 設問文は簡潔で具体的な表現にする
- 設問数を多く設けすぎない
- クローズ・オープンの質問を使い分ける
- アンケートの配布ツールを工夫する
匿名での実施を可能にする
回答者の「本音」を引き出すには、匿名性が重要です。記名式にすると、人事評価や査定への影響を懸念し、無難な回答に終始してしまうリスクがあります。
社内で実施する場合は、「回答内容は統計的に処理し、個人を特定して不利益を与えることはない」旨を明記し、心理的安全性を確保することが大切です。
設問文は簡潔で具体的な表現にする
質問文は一読して意図が伝わるよう、シンプルに構成しましょう。 主催者側が「あれもこれも聞きたい」と欲張って複雑な文章にすると、回答者のモチベーションを下げてしまいます。アンケートは「主催者と回答者の対話」です。最も知りたいことを端的に問う姿勢が求められます。
設問数を多く設けすぎない
質問が多すぎると回答者の負担が増え、後半の回答が雑になるなど「データの精度」が低下します。研修直後の受講者は疲弊していることが多い点も考慮し、設問数は少なめに、重要な質問項目ほどアンケートの前半に盛り込む工夫をしましょう。
- 理想の所要時間:5〜10分程度
- 適切な項目数:10〜15項目程度 このボリュームに収まるよう、質問を厳選しましょう。
クローズ・オープンの質問を使い分ける
「定量的なデータ」と「定性的な意見」をバランスよく組み合わせましょう。
- クローズドクエスチョン(選択式):満足度を5段階で評価するなど。数値化しやすく、全体傾向の把握に向いています。
- オープンクエスチョン(記述式):改善点や感想などを自由に書く。具体的な課題や、主催者が気づかなかったアイデアを収集するのに有効です。
アンケートの配布ツールを工夫する
アンケートの配布方法はいくつか考えられ、勉強会の終了後にその場でアンケート用紙を人数分配り、記入後に回収する形式が一般的です。
最近では、オンラインアンケートツールを使用して効率的におこなう企業も目立ってきました。Google フォーム、Microsoft Forms、SurveyMonkey などを利用すれば、集計・グラフ化が自動で行えるため、分析のスピードが劇的に上がります。会場にQRコードを掲示し、終了直後にスマートフォンから回答してもらう形式が最もスムーズです。
基本の質問5項目

研修や勉強会の後の理解度アンケートは、さまざまな設問の設定が考えられます。回答方式は選択式と設問によっては記述式にし、それらを組み合わせるのが理想的です。
ここでは、どのような勉強会でも汎用的に使える、基本の5項目を紹介します。
- 期待値の確認: 「受講にあたって学びたかったことは何ですか?」
- 満足度: 「本勉強会の満足度を評価してください」
- 推奨度: 「本勉強会の内容を他者へ推薦しますか?」
- 実用性: 「今後の業務に活かせる内容はありましたか?」
- 改善点: 「最後に改善点やご意見を自由にご記入ください」
設問事例①:受講にあたって学びたかったことはなんですか
受講前の「期待」と、受講後の「成果」の整合性を確認するための質問です。
記述式にすることで、受講者の関心が高い分野を特定できます。事前アンケートを実施している場合は、その回答とのギャップを検証するのにも役立ちます。
設問事例②:本勉強会の満足度を評価してください
運営全体に対する評価を確認する定番の項目です。「非常に満足・満足・普通・やや不満・不満」といった5段階評価にすることで、過去の勉強会との比較が容易になります。
設問事例③:本勉強会のことを他者へ推薦をしますか
「他人に勧めたいか」という問いは、満足度をより深掘りできる指標(NPS的な指標)です。他者への推薦意欲が高いほど、内容が有益であったと判断できます。併せて「どのような層に勧めたいか」を聞くことで、ターゲット設定の妥当性も検証できます。
設問事例④:今後の実用性を評価してください
研修のゴールである「現場での実践」にフォーカスした質問です。「仕事に役立つ内容だったか」を選択式で問い、さらに「具体的にどの業務で使えそうか」を記述してもらうことで、研修のROI(投資対効果)を測る材料になります。
設問事例⑤:最後に改善点やご意見など記入してください
自由記述欄は、運営側が気づかなかった盲点を発見するための宝庫です。厳しい意見も客観的に受け止め、次回の改善に繋げましょう。また、講師への感謝の言葉などは、運営チームのモチベーション維持にも大きく寄与します。
理解度アンケートの活用方法
アンケートは実施して終わるのではなく、その結果をどう活かすかが重要です。
明確な目的があり逆算して判断できるか
アンケート設計の時点から「この研修を通じて、どのような人材になってほしいか」という最終目的を明確にしておきましょう。アンケートの結果が、その目的に向かうための「道標」として機能しているかを確認することが大切です。
終了後にも活用できるかどうか
研修直後のアンケートだけでなく、数ヶ月後に「学びが継続されているか」を追跡調査(フォローアップアンケート)することも有効です。いわゆる「行動変容」が起きたかどうかを確認するために、以下の点に配慮しましょう。
- 研修テーマが現場の業務と直結しているか
- 具体的な活用シーンがイメージできているか
- 周囲(上司・同僚)に共有できる仕組みがあるか
所属先が共有できる内容か
勉強会で学んだ内容をどれだけ職場へ戻ってから継続できるのかが重要です。これは「ラーニングトランスファー(移転学習)」とも呼ばれています。
そのためには、所属先の上司・同僚などの理解と協力が必要です。自分の部下がどのような勉強会を受けたのかを上司が把握してこそ、職場で成果が発揮できるものです。
評価ではなく効果を求めること
勉強会における「評価」と「効果」は別物です。
- 評価:実施直後の「満足度」や「気づき」(アンケートで測定)
- 効果:その後の「行動変化」や「成果への貢献」(実務で測定) アンケートは満足度を測るための入り口に過ぎません。最終的には、アンケートで得た課題を改善し、実務における「効果」を最大化することを目指しましょう。
まとめ
理解度アンケートは、勉強会の成果を最大化するための「羅針盤」です。
適切に設計・分析されたアンケートは、主催者には改善のヒントを、参加者には学びの定着を与えてくれます。集計して満足するのではなく、必ず分析結果を次回の企画へ反映させるサイクルを回していきましょう。


